学習障害(LD)って一体なに？

「発達障害」とはどんな状態か

　学習障害は発達期に始まる「学習に関する特異的発達障害」といわれます。「発達障害」という用語は近年になりよく知られるようになりましたが誤解が多いのも事実です。

学習障害の説明の前に、まずは「発達障害とはどんな状態を指すのか」について解説していきます。

　発達障害に関する誤解の一つに「親の育て方の問題」「本人の性格のせい」というものがあります。これまでは発達障害が起こる原因がよくわからなかったこともあり、このような誤解が生じていたようです。

しかし近年の研究により、発達障害は先天的な脳機能の偏りによって生じ、成長していく過程で様々な症状や特性が現れ、不適応の状態になることがわかってきました。また、精神的な問題だけでなく認知に何らかの偏りがあり、生活面や学習面に問題が生じることも明らかになっています。つまり、親の育て方や本人の性格の問題では決してありません。

　発達障害という言葉がよく知られるようになり、少しでもコミュニケーションの苦手さや変わった行動を取る人を見ると、「あの人は発達障害だよ。」というように軽々しく言われることがありますが、ある種の特性や傾向があったとしても、社会の中でうまく適応し、生活面で問題が生じなければ発達障害があると見なされることはありません。

学習障害は発達障害の一つ

発達障害は大きく分けて、「自閉スペクトラム症（ASD）」「注意欠如・多動症（ADHD）」「学習障害（LD）」の３つに分けられます。

　ASDはかつて様々名称で呼ばれていました。「アスペルガー症候群」がその一つです。その他にも「自閉症」「自閉性障害」「広汎性発達障害」などと呼ばれていましたが、次第にこれらをまとめて一つの連続体（スペクトラム）と捉えられるようになり、自閉ペクトラム症という言葉が使われるようになりました。ASDには３つの大きな特徴があります。その特徴とは「コミュニケーションの障害」「社会的なやりとりの障害」「こだわり行動」です。具体的には、社会的な対人関係を築くことが難しい、他人とコミュニケーションがとりにくい、活動や興味の範囲が限局的であり、こだわりが強いなどが挙げられます。

　ADHDには「不注意」「多動性」「衝動性」の３つの特性があり、主に行動面の問題を引き起こします。落ち着きがない、よく考えずに衝動的に行動する、注意を一つのことに向け続けることができない、一つのことに集中すると他のことに意識を向けることができない、などの症状を示します。

　LDは先に述べたように、「学習に関する特異的発達障害」と呼ばれることがあります。そのため、小学校入学後に顕在化しやすいのです。知能全般が劣っている誤解されがちですが、これは誤りです。全般的な知能は平均的であり、なおかつ本人の学習意欲も十分にあります。それにも関わらず、「読み書き」や「算数」など、“部分的”な学習領域で困難さが見受けられるのがLDの特徴です。

LDの２つの定義

　日本で用いられるLDの定義には大きく分けて２つあります。一つは文部科学省が定義した「教育用語」としてのLD（Learning Disabilities）です。もう一つは米国精神医学会の精神疾患の診断・統計マニュアル（DSM）および国際疾病分類10版（ICD-10）に基づく「医学用語」としてのLD（Learning Disorder）、学力の特異的発達障害です。

　文部科学省の定義によると、「学習障害は基本的には全般的には知的発達に遅れはないが、聞く、話す、読む、書く、計算する、または推論する能力のうち特定のものの習得と使用に著しい困難を示す様々な状態」をLDとしています。これが教育領域でのLDの概念です。

　一方、医学用語としてはDSM-5およびICD-10にその定義が存在します。文部科学省の定義（教育用語としてのLD）では、「聞く」「話す」「読む」「書く」「計算する」「推論する」という６つの能力の一つ以上の習得と使用に困難がある状態と定義づけていますが、DSM-5およびICD-10による医学的な定義（医学用語としてのLD）では、「読字の障害」「書字の障害」「算数の障害」の三つに分ける考え方が一般的です。

　「読字の障害」は、文字を読むことが困難な障害であり、文字を理解しているのに言葉として出てこないタイプ（ディスレクシア）と、文章の内容が理解できないタイプがあります。「書字の障害」は文字を書くのが困難な障害です。文字が正しく書けないタイプと、文法や句読点や使い方や文章表現がわからないタイプがあります。「算数の障害」は計算が苦手なタイプと、数学的な推論が苦手なタイプがあります。

　教育的な定義としてのLDと医学的な定義としてのLDでは共通しているのは、中枢神経系に何らかの機能異常を原因としている点、および不適切な家庭環境や教育環境、あるいは知的障害や視覚障害、聴覚障害などが直接的な原因ではないとしている点です。